新入社員が新NISAをはじめる時に知っておきたい話

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私が「つみたて投資」をはじめた理由

こんにちは。うりぼーです。

まず最初の記事ということで、私がつみたて投資(インデックス投資)を始めた理由を書こうと思います。

 

つみたて投資を始めた理由

もともと経済学部に在籍していましたが、社会系科目が凄く得意なのに、経済らしいことを全くできていないのに引け目を感じている中、証券会社の出前授業を聞いて興味を持ち、特待生の奨学金の余ったお金で2018年ごろに証券口座を開きました。


楽天カードを持っており、楽天ポイント還元に魅力を感じたので楽天証券で私は始めました。


当時はなんとなくですが、日本の将来は暗いかなと思っていたので、当時の「つみたてNISA」で「eMAXIS Slim 先進国株式インデックス」を選択しました。アメリカ・ヨーロッパなど先進国の経済に連動するインデックス投資で、経済の調子がいいと上がり、ダメだと下がります。手数料が当時最も安いのも後押しになりました。ただ、お金を預けることなので、就職活動で内定が出てから積立を開始したのを記憶しています。



2018年は株安ショックがあり、元本から2割ほど下げる時期もありましたが、多少の下落があってもどんどん資金流入していて、証券会社も競争が活発になりどんどん手数料が下がっていき、少しずつつみたて投資に自信が持てるようになりました。学内で一緒に授業聞いてる子も投資してたのが自信になりました。大学生の間はバイトに専念して、大学卒業時には40万円弱程度でした。


社会人になるころには元本程度には回復し、仕事に専念していたときからは価格変動もまったく気にしていませんでしたし、この2割ほど下げてる時期があったから新型コロナウイルスによる株安のときも慌てずにつみたて投資を続けることができ、3か月前後で下落は回復していました。

大きなショックがあっても、3か月程度で価格は戻る。
という経験則があって、今でもつみたて投資を続けられています。



現在の投資成績 月3万円の積み立てを続けるだけで数年で元本から100万円以上お金が増えた!

 

社会人時代はずっと放置していましたが、仕事をお休みしてからは年間40万円(月3.3万円)ではなく、24万円(月2万円)に減らしています。


投資元本に対して、+1,153,509円増加(+36.1%)しています。
※いろんなファンドがありますが、当時は多数のファンドを毎日積立するとポイントが還元されていたのです・・・今は一つに絞っています。
コロナショック前から始めていたこともあり、正直うまく行きすぎだとは思っていますが、投資のことを何も知らない初心者さんでも、淡々とつみたて投資を始めることで、お金に稼いできてもらう・・・ということができています。



「つみたて投資」が良いと自信を持って言える理由。

2021年からは、個別株の投資も始めましたが、つみたて投資ほど成績は良くありません。(それでも+18%程度ですが)

色々なスタイルがあり、血反吐を吐きながらプログラムと競う天才的な感性や、企業の事を綿密に分析してようやく勝てるようになるレベルで、個別株をやって勝てる人は天才的な2割で、プロのトレーダーや機関投資家でも、日経平均などの経済指標(インデックス)以上の成果を出すのは極めて困難です。

ガイアの夜明けで天才ともてはやされた「ひふみ投信」ですら、規模が大きくなると運用が難しくなり思うような成果が得られていません

私自身がやっているから痛いほどわかりますが、初心者の方は、「つみたて投資」がおすすめです。

 




このように強力なつみたて投資ですが、つみたて投資の利益が非課税になる「新NISA」が2024年から始まります!

テレビでも、つみたて投資の話題が取り上げられたり、資産を作ることの重要性は金融庁も説いていますが、「身近な人が始めている」という方、多いのではないでしょうか。

新NISAの何が素晴らしいかと言うと利益の20%程度にかかる税金が全額非課税になることです。コツコツと利益を積み重ねていくつみたて投資と新NISAの相性は抜群なんですね。

さらに、これまでは非課税枠の上限が年間40万円だったつみたて投資も、年間120万円まで拡張されます。お金は銀行にたくさんあるけど・・・って人も、資産形成がしやすくなりました。


非課税枠の上限はありますが一般の方は気にする必要もないでしょう。




今まで投資というと、とても難しいと感じていた人も多いと思います。

でも「つみたて投資☓新NISA」の組み合わせのおかげでかなり簡単になってきました。

そろそろ始めようかなと思っている人には、今がとても良いタイミングだと思います!





この新NISAについては、この後詳しく記事を書いていく予定です。ご期待くださいませ。

※急いで知りたいという人は金融庁のサイトでも詳しく取り上げられていますし、堅苦しい言葉使いが苦手な人は証券会社の解説がわかりやすいかな。